人材ビジネス成功のための応援ブログ2008

前回に引き続き、「人材ビジネス会社の中高年雇用への対策」についてお話します。

ここのところの人材不足を背景に、企業側としても優秀な人材には定年後も延長して引き続き働いてほしいと考えています。その一方で、現実問題として会社に「残ってほしくない人」もいます。

つまり「残ってほしい人」と「残ってほしくない人」の振り分けを行っているのです。そこで発生するのが「残ってほしくない人」に対する再就職支援です。労働者から「まだ働きたい」という申し出があった場合には、その企業にとってはもう用なしの人材であったとしてもそのまま放置するわけにはいかず、転職先のあっせんという手続が必要になるわけです。しかし、これは時間もコストもかかることです。

このような企業からの依頼を受け、人材ビジネス会社は、蓄積された豊富なデータベースと人的ネットワークを駆使して、これら中高年層の労働者のマッチングを行います。現在は、大手や中堅の人材派遣会社のほぼすべてが中高年向けの転職支援のための専用部署を設置しています。

しかし、中高年の転職市場には、若い世代にはない難しさがあるともいわれています。特に部長など幹部職を経験した者の場合、収入や肩書へのこだわりが強く、プライドを簡単に手放すことができません。また、技能職に就いていた労働者に対しては、企業側も延長雇用に好意的なのですが、いわゆるゼネラリストとして働いてきたホワイトカラーの労働者には非常に冷たいという現実もあるのです。

そうした現状を受けて、人材派遣会社の中にはさまざまに対策を講じるようになってきているのです。

次回、人材ビジネス会社の中高年雇用への対策（３）に続く。